中国の経済バブルが崩壊すると長年言われ続けてきましたが、中国の地方銀行の経営危機説が出てくるなどかなりキナ臭い状況になってきました。
思えば日本もバブル崩壊前に日米貿易摩擦が深刻になっていましたので、現在の米中貿易摩擦はそれを思い起こさせます。
私は中国経済の専門家ではありませんが、中国バブル崩壊が起ころうとどうであろうと自分の資産は守る必要があります。
中国バブル崩壊がリスク要因であれば、それに対する対策と資産の守り方を考えて見ましょう。
目次
中国バブル崩壊で影響が出る分野
中国バブル崩壊で影響が出る分野は、当たり前ですが中国での売上、中国向けの売上が大きい分野です。
中国が世界一の市場である分野は、
- 自動車
- 鉄鉱石（輸入）
- 銅（消費量）
- 半導体材料の消費額
- 海外旅行をする人数
- 工作機械の消費額
- 原油（輸入）
といったところです。
また、統計データではありませんが、建設会社の売上世界ランキング上位が中国企業であることを考えると、中国の建築資材の消費額もおそらく世界一でしょう。
中国バブル崩壊を避けるには、これら中国の購入額・消費額が大きい分野を避けることが重要です。
中国バブル崩壊で影響が出にくい投資分野
逆に中国バブル崩壊で影響が出にくい投資分野はどのようなものでしょうか？
それは、物理的に中国と離れた地域で中国への販売割合が殆どない企業や不動産に投資することです。
なお、不動産に関しては中国投資家の投資によって不動産価格が上がったりしているところは影響が出ます。
具体的に私が中国バブル崩壊でもあまり影響が出ないと思うのは、
- 中国・香港以外でかつホテル系を除くリート（REIT）
- 米国国内市場が主なSaaS
- 中国以外の天然ガス
- 中国以外のタバコ
- 南米の電子商取引
といったところです。
中国・香港以外でかつホテル系を除くリート（REIT）は中国バブル崩壊の影響が少ない
リートは不動産を保有し賃料を得るビジネスモデルです。
中国・香港に投資するリートは中国バブルの影響をもろに受けるでしょうし、ホテルリートは海外旅行客にも依存する分野ですので、中国バブルが崩壊して中国からの旅行客が少なくなれば影響はあるでしょう。
ただ、中国バブルが崩壊したところでホテル系以外の
- Jリート
- シンガポールリート
- 米国リート
- オーストラリアリート
の業績にはあまり影響がないのではないでしょうか。
これらは基本的に中国企業が借りているわけでもないですし、中国の貿易量に連動して賃料が変動するわけでもないので、基本的に中国経済はあまり関係はないはずです。
逆に中国バブルが崩壊すると、安定を求める資金がリートに流入し、更にリートの株価が上る可能性すらあると思います。
米国国内市場が主なSaaSのビジネス・ソフトウェアは中国バブル崩壊の影響が少ない
売上が米国国内で発生しているSaaSのビジネス・ソフトウェアも中国バブル崩壊の影響をあまり受けないでしょう。
そもそも、SaaSモデルでかつビジネス用のソフトウェアなので景気が悪化しても解約される可能性が低いです。
景気が悪化して利益が目標に達成しないからERPの契約を解除するってわけにはいきませんよね。
中国バブルが崩壊すると新規契約の獲得には影響するでしょうが、既存顧客は使い続ける可能性が高いので、売上には大きく影響しない可能性が高いと考えています。
例えば、
- Workday
- Paycom Software
- Paylocity
- Coupa Software
- Okta
- Intuit
- Blackline
- Avalara
あたりの人事、財務、経費精算、税務関連のSaaSは、中国バブル崩壊で影響を受けるイメージがわきません。
中国以外の天然ガスビジネスは中国バブル崩壊の影響が少ない
資源ビジネスは基本的に景気に左右されるものです。
事業活動が停滞すれば資源の消費量は減りますし、電力需要も減るからです。
ただ、天然ガス関連のビジネスはあまり影響は受けないのではないかと思っています。
何故なら基本的な方向性としてCO2排出量が低く、有害物質の排出量も低い天然ガスは、環境に優しいエネルギー源とされていて、発電などの用途はどんどん天然ガスにシフトしているからです。
また、天然ガスは長期的な契約に基づく取引が多いため、短期的な景気の悪化にはあまり影響されません。
代表的な天然ガス関連株としては
- Royal Dutch Shell
- Cheniere Energy
- Tellurian
- ExxonMobil
- Chevron
- Gaslog
等が上げられます。
中国以外のタバコは中国バブル崩壊の影響が少ない
中国以外のタバコビジネスも中国バブルの崩壊の影響はあまり受けないのではないでしょうか。
そもそもタバコを吸う人は景気が悪化しようがおそらく吸い続ける人のほうが多いので、タバコビジネスは景気悪化の影響を直接的に受けにくいです。
その上で、中国のタバコ市場は、中国国営企業の中国烟草総公司がほぼ独占している市場のため、世界のタバコメーカーの中国での売上はないかあるいは非常に少ないです。
日本たばこ産業のIRをみても中国事業に関する記述はほとんどありません。
日本たばこ産業の中で中国事業は国内事業に含まれて報告されていますが、これは中国事業は海外事業に含めて計上するまでもないくらい少ないということでしょう。
中国バブルが崩壊しても、日本たばこ産業の売り上げへの影響は少ないと予想できます。
南米の電子商取引は中国バブル崩壊の影響が少ない
最後は南米です。
南米でも鉄鉱石など資源系のビジネスは、中国バブル崩壊の影響を受けると思われます。
単純に中国の輸入が減りますからね。
では、南米の電子商取引ビジネスはどうでしょうか？
地理的に中国とは地球の反対側にある地域の電子商取引ビジネスが中国バブル崩壊の影響を受けることはないのではないでしょうか。
中国バブルが崩壊すれば、Vale等南米の巨大資源会社の売上に影響が出て、間接的に南米の経済に影響があるかもしれません。
でも、南米の電子商取引ビジネスはまだまだ浸透率も低く、莫大な伸びしろがあります。
多少の景気低迷が逆風になる可能性はありますが、それを補ってあまりあるポテンシャルがあるため、南米の電子商取引ビジネスは中国バブル崩壊の影響を受けにくいと思われます。
代表的な銘柄としては、
- MercadoLibre
- PagSeguro Digital
が挙げられます。
中国バブル崩壊を避けるには、中国と地理的に真逆にある地域に投資すればいいということです。
まとめ
来たるべき中国バブルの崩壊からどうやって自分の資産を守るかについて考えてきました。
日本の南海トラフ巨大地震と同じように中国バブル崩壊も、これからの我々の人生における最大の株価暴落を招くでしょう。
もし中国バブル崩壊の可能性があるのであれば、あなたの資産を守るために備える必要があります。
備えあれば憂いなし、です。
南海トラフ巨大地震と中国バブル崩壊の両方の備えたポートフォリオを作ることができれば、きっとどんな経済危機にもどんな株価暴落にも耐えきることができるでしょう。
自分の資産を守るのは自分自身でしかありません。
あなたも自分の資産が、中国バブル崩壊に耐えられるものなのか今一度検証してみましょう。
