中国の経済成長とともに中国株投資にも大きなチャンスがあります。

今は米中経済摩擦、世界経済の低迷、トランプ政権のHuawei等特定企業を狙い撃ちした制裁もあって中国株にはリスクを感じているかもしれません。

ただ、各分野の世界市場シェアを見ても中国企業は確実に躍進してきています。

例えば、プラントエンジニアリングといえば日本の日揮などの牙城だったはずですが、中国勢が躍進してきたというニュースには衝撃を受けました。

米国の制裁があろうとこの流れは止まりません。

中国企業というとどうしても香港市場に上場している株が規模も大きく知名度もありますが、中国本土の上海、深センに上場しているA株の中にもダイアモンドの原石のような株があります。

今回は我々の資産を飛躍的に増やせる可能性を秘めた中国A株のおすすめ銘柄について紹介します。

なお、今回紹介する銘柄は全て上海・深セン・香港のStock Connectを通じて外国人投資家も購入が可能な銘柄です。

なお、良さげな会社であってもホームページの情報開示が良くない会社は外しています。

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音声認識、人工知能のiFlytek (科大讯飞股份有限公司)

まずは、iFlytekです。

中国語の音声認識と人工知能で非常に有名な会社ですね。

2019年8月22日発表の2019年半期報告によると

  • 売上高:CNY 4,228M(643億円)(前年同期比 31.72%増)
  • 粗利益率:50%(前年同期も50%)
  • 研究開発費:CNY 1,244M(187億円)(前年同期比32.15%増)
  • 当期利益(归属于上市公司股东的净利润):CNY 189M(2.8億円)
  • 営業キャッシュフロー:CNY CNY 787M(12億円)の赤字

売上高の30%近くを研究開発費に投入しているのが特徴です。

ちかみに、2019年時点でGoogleの研究開発費は売上高の15%前後、Microsoftで13%程度です。

iFlytekの売上高研究開発比率の30%が如何に多いかわかると思います。

ちなみに比較する気も起きませんが、富士通の2018年度の売上高研究開発比率は3.4%です。

計算間違っているかと目を疑いましたが、第119期の富士通の有価証券報告書の22pにそう書いています。

もはやイノベーションを起こす気がないと言われてもしょうがないレベルです。

日本企業はなんでこんな状態になってしまったのでしょうか。

研究開発費を見ると、中国のテクノロジー企業に日本企業が勝てるわけがないのがわかります。

iFlytekの時価総額はCNY 74.79と日本円で1兆1000億円前後です。

感覚的でしかありませんが、中国をリードするAI企業の時価総額が1,000億円強なんてとても安い気がします。

モニタリングソリューションのHangzhou Hikvision Digital Technology

次にHanzhou Hikvision Digital Technologyです。

監視カメラなどモニタリングソリューションの会社です。

トランプ政権の政策で米国政府調達から締め出されたことで有名になりました。

投資家情報のページでは英語による財務報告も公開されていて好感が持てました。

iFlytekクラスでも中国語の報告だけでしたから。

Hikvisionの2019年度半期報告書によると營業数字は以下のようになっています。

  • 売上高:CNY 23,923M(3,588億円)(前年同期比 14.60%増)
  • 粗利益率:46.33%(前年同期比 1.83%増)
  • 研究開発費:CNY 2,504M(375億円)(前年同期比30.96%増)
  • 当期利益(归属于上市公司股东的净利润):CNY 4,216M(632億円)
  • 営業キャッシュフロー:CNY CNY 431M(65億円)の赤字

Hikvisionの売上高研究開発費比率は10.4%でした。

Hikvisionの競合であるキャノンの2018年度における売上高研究開発比率が8%でしたから、キャノンよりもより研究開発に重きをおいています。

キャノンの場合は監視ソリューション以外の研究開発も含めての金額ですので、おそらく監視ソリューションだけの研究開発費ではキャノンよりもHikvisionのほうが多いと予想します。

トランプ政権がHikvision製品の米国政府の調達を中止したので事業へのインパクトが気になるところですが、Hikvisionの売上の7割は中国国内での売上ですので事業展開上致命的な影響はないでしょう。

2019年度上期の海外事業の売りげの伸びは10%と海外事業の成長率は低下しましたので、米国の政策のインパクトは無いわけではないと思います。

なお、Hikvisionの時価総額はCNY 321Bですから、日本円で4兆8千億円くらいです。

業務用無線のHytera Communications

Hikvisionと同じく米政府の調達から排除されたのがHytera Communicationsです。

Hyteraは業務用無線機器の会社ですから、モトローラ・ソリューションズと競合します。

Hyteraの2019年度半期報告書によると營業数字は以下のようになっています。

  • 売上高:CNY 2,705M(405億円)(前年同期比 11.42%減)
  • 研究開発費:CNY 453M(68億円)(前年同期比14.41%減)
  • 当期利益(归属于上市公司股东的净利润):CNY 21M(3億円)
  • 営業キャッシュフロー:CNY CNY 91M(138億円)の赤字

売上は減少していますが、

中国国内の売上が23.35%減のところ、海外売上は0.87%の減少にとどまっているので、米政府の政策によって売上が落ちたというわけではありません。

売上が減少した原因はOEM顧客の季節要因だとしていますが、これは継続的にチェックが必要ですね。

米国政府の調達謹慎お影響ですが、Hyteraの米子会社の売上が合計119M CNY (18億円)ですからこの部分は丸々吹き飛ぶ可能性があります。

もっとも米子会社の売上の全社に占める比率は4.4%に過ぎないので致命的な問題にはならないと予測しています。

Hyteraの時価総額はCNY 19.62Bですから、日本円で2,943億円程です。

業務用無線というニッチな分野ですから、AIのiFlytekのようには時価総額が跳ね上がらないですね。

まとめ

中国A株の有望なおすすめ銘柄を紹介しました。

当ブログが一番興味があるのは、売上高の30%を研究開発費につぎ込みAI技術の開発に邁進しているiFlytekですが、Hikvision, Hyteraもそれぞれの分野で世界トップ級の企業ですので、非常に有望です。

さすがにどの企業も時価総額が非常に大きいので、米中貿易摩擦や中国経済懸念で中国A株の株価が急落するタイミングを狙って仕込むのがおすすめですね。

中国株が急落するときは将来の世界シェアトップ級を取れるテクノロジー企業を格安で仕入れるチャンスだと認識し、いつでも中国A株の仕入れができるようにキャッシュを多めに用意しておくのがいいでしょう。

私はシンガポールリートの配当金を口座に放置していますが、中国株が急落し中国元も暴落するような最高のタイミングを狙って今回紹介した銘柄を仕込んでみようと思います。

あなたもまずは上海株、深セン株を買えるように証券口座の準備をしておきましょう。

 

 

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